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米国では、抗うつ剤は年齢層を問わず、広く利用されている。従来、抗うつ剤服用の幼年者の場合、自殺傾向が高まるとされているが、この程、米食品医薬品局（FDA)の調査で、25歳未満の若年成人層でも抗うつ剤服用者の自殺傾向が高まることが、通常の2倍以上であることが明らかになった。今回の調査では、FDAの研究班は、抗うつ剤と偽薬を服用した、うつ病患者約10万人分のデータを分析した。その結果、全体的には双方とも自殺傾向を高める危険性は低かったが、25歳以下の若年成人層に限っては、抗うつ剤服用者の自殺を試みたり、遺書を書いたりする自殺傾向の割合は、偽薬服用者の2倍以上だった。FDAは同様の調査を2004年にも実施している。この際には、製薬会社に対して、抗うつ剤の服用によって未成年者の自殺傾向が高まる危険性があるという注意書きを薬の表示に追加するように義務付けている。今回のデータ分析に参加した小児精神科の医師は、「調査結果は注目すべきだが、まだ不確定な点もある。この結果によって抗うつ剤の処方を慎重にさせる効果はあるが、医療現場に早急に影響が出ることはないだろう」と述べている。