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日常使われているコンピュータから放出されているダスト（微粒子などのちり）に中に、猛毒性の物質が含まれていることがわかった、とアメリカの環境保護団体が、6月3日、警告を出した。 カリフォルニア州シリコンバレーにある環境保護団体「有毒連合」（ToxicCoalition ）などのグル－プが、自分たちが独自に行った調査を根拠として、この警告を出した。 調査では、数十台のコンピュ－タを、8つの州からサンプルとして集め、プロセッサーやモニターの画面からダストを採取した。 調査対象となったコンピュータは、ニューヨーク、ミシガン、テキサス各州の大学の研究用コンピュ－タや、メイン州の子ども博物館のコンピュ－タなど。 調べたダストの中の物質は、コンピュータの難燃剤として使用されている、3種類の「ポリ臭化ビフェニル」（polybrominated diphenyl 、PBDE）。 調査の結果、いずれのコンピュ－タからも、PBDEが検出されたが、中でも、最新型のフラットタイプのモニタ－から、最も多く検出されたという。 「新型のコンピュ－タだから、かならずしも安全とは言えないわけです。PBDEは、人類、および、生物全般に悪影響を及ぼしている化学物質で、これを、商品に忍ばせているとは、コンピュ－タを日常的に使っている者にとって、全く驚きです」と有毒連合のテッド・スミス会長は嘆いている。 難燃剤として使われる臭素化合物が、人間の特定の病気や子どもの発育、と直接結びついているという確たる証拠はない。 が、PBDEは、強力な環境汚染物質として70年代に使用禁止となったPCB（ポリ塩化ビフェニル）と類似の物質で、人間の生殖機能や神経に障害をもたらす可能性がある、と科学者は指摘している。 また、カリフォルニア大学デ－ビス校の研究者は、難燃剤として使われる臭素化合物が、子どもの自閉症と関連がある、と報告している。 アメリカの電子工業界は、1990年代から、臭素化合物の難燃剤の使用を廃止するか、減らす方向で努力している。またヨーロッパでは、こうした化学物質を含んだ製品の販売を禁止している国もある。