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生物の遺伝子情報（ゲノム：genome）を担う物質、ＤＮＡ（デオキシリボ核酸）の二重螺旋構造の発見により１９６２年にノーベル生理学・医学賞を受賞したジェームス・ワトソン（James D. Watson）博士のすべてのゲノム情報を、米国立バイオテクノロジー情報センター（ＮＣＢＩ）のデータベースで２００７年５月３１日に公開したと、ベイラー大学（米テキサス州）が発表した。

誰のものかが明確なゲノム情報が公開されたは、史上初。

ワトソン博士の血液から採取したＤＮＡを、ベイラー大学とバイオ企業「４５４ライフサイエンシズ」社（米コネティカット州）が約１００万ドル（約１億２０００万円）の費用で、２ヶ月かけて、博士のゲノムを解読した。

急速なゲノム研究の進歩によって、糖尿病や癌などの発症の事前検査が可能になってきた。

今回のワトソン博士のゲノムには、癌に関連する遺伝子が存在した。博士は皮膚癌に罹ったことがある。

米下院が２００７年５月２５日に特定の病気に罹る可能性が高いといった個人の遺伝子情報を基に、保健加入や雇用などで差別することを禁じる「遺伝子差別禁止法案」を４２０対３の圧倒的多数で可決したように、遺伝子研究には社会的な懸念が常に付きまとう。

遺伝子検査の結果による差別を恐れて検査を拒否してしまい、発症予防・早期治療の機会を逃してしまうといった懸念もある。

ワトソン博士はこの様な懸念について、ＡＰ通信に対し、「もし私が不眠になるとしたら、ゲノムではなく、イラク問題を懸念しているからだ」とした上で、「（遺伝子研究のためには）さらに何千人分ものゲノム解読が必要だ」と述べている。

米ニュージャージー州在住の精神分析医のフリーダ・バーンボウムさん、６０歳は、５月２４日にテレビ各局の番組に出て、同州のハッケンサック大学医療センターで２００７年５月２２日に双子の男子を帝王切開で出産したことを明らかにした。

同医療センターによれば、米国内では最高齢での双子出産とのこと。スペインでは２００６年末に６７歳の女性が双子の女児をバルセロナで出産している。

バーンボウムさんは２００６年、結婚３８年の夫とともに南アフリカの高齢出産専門通院し、クリニックで体外受精を受けた。

夫妻には、３３歳と６歳の息子と２９歳の娘がいる。

バーンボウムさんは出演番組の中で、「自分らし生き方を子供達に示すことができたと思う」とコメントした。

2007年4月頃からの日本での麻疹（はしか：measles）集団感染に対し、世界保健機関（WHO）はこのほど、「日本は自国で麻疹の集団感染に対処する能力を保持している」として、WHOの当面の措置としては日本政府との情報共有に留めるが、日本での麻疹の発生状況を注視していくとしている。

しかしながら、WHOは、「麻疹は最も広範囲に流行しやすい感染症の一つ」として、日本国外への感染拡大を懸念している。

WHOによれば、世界で年間約34万5000人（2005年）が麻疹で死亡している。

麻疹ウイルスは、空気感染、飛沫感染、接触感染し伝染力が強い。妊娠中の女性が感染すると流産、死産を起こすことがあり注意が必要。

日本では麻疹の予防接種率が低く、罹患数が多いが、先進諸国では麻疹ワクチンの接種率が高く、麻疹はほとんど発生しない疾患となっている。アメリカでは1970年代後半から麻疹ワクチンを徹底導入し、現在は年間200人程度と発生数が少ないので、麻疹患者を診たことがない医師がほとんどだ。

世界保健機関（WHO）は２００７年５月３０日、中国政府が現状のまま禁煙のための積極的な措置をとらないと、中国の喫煙関連の死亡者は２０２０年までに倍増すると警告した。

５月３１日の「世界禁煙デー」を前にした５月３０日にWHOのベケダム駐中国代表は声明を発表。中国では現在、喫煙に関連した疾患で年間約１００万人が死亡しているが、このまま喫煙率を低下させなければ、喫煙死亡者は２０２０年までに２２０万人に達するとしている。

ベケダム代表は、「中国は世界のタバコの３分の１を生産する世界最大のタバコ生産国だ。中国政府はタバコによって巨額の利益を得ていることに責任を持つ必要がある。２００８年の北京オリンピックは中国の喫煙問題を転換させる絶好の機会になる」とコメントしている。

世界保健機関（WHO）は２００７年５月２９日、受動喫煙の被害を防ぐために、加盟各国に対して、公共の場の屋内を全面禁煙とする法律を整備するように勧告した。

WHOは勧告で、世界で年間約２０万人が職場での受動喫煙によって死亡し、世界中の半数の子供がたばこの煙に晒されているとして、分煙や換気といった措置では受動喫煙の被害を防ぐことはできないと強調。

加盟各国の政府が、職場や飲食店を含む公共の場での屋内全面禁煙の法制化、屋内全面禁煙法を順守させるための措置、家庭内での禁煙を促進させる教育プログラムの履行、など受動喫煙の被害を防ぐための措置を速やかに実施することを求めている。

WHO（www.who.int）は２００７年の「World No Tobacco Day(世界禁煙デー)」

（５月３１日）では特に、受動喫煙の害を強調した活動を展開している。